2019年02月24日

スター選手が使用していたナイキ(Nike)製シューズが試合中に壊れた。


 米国NCAA男子バスケットボール・トーナメント(NCAA Men's Basketball Tournament)で、スター選手が使用していたナイキ(Nike)製シューズが試合中に壊れ、この選手が膝を負傷した。

 この試合はデューク大学のフォワード
   ザイオン・ウィリアムソン選手(18)
が、20日夜のノースカロライナ大学との試合で、試合開始後わずか36秒で負傷したもの。

 デューク大学が最初にボールを支配しウィリアムソン選手がフリースローライン付近でのドリブルしていたところ、同選手が踏み込んだ左足のシューズの靴底の一部が剥がれた。


 この試合は注目の一戦で、観客の中には
   バラク・オバマ(Barack Obama)前米大統領
   スパイク・リー(Spike Lee)監督
の姿もあった。

  
 痛みに顔をゆがめたウィリアムソン選手は右足膝を抑えて床に倒れこんだ。
 同選手はその後足を引きずりながらコートを離れ途中退場した。


 なお、ウィリアムソン選手は今年6月に行われる米プロバスケットボール(NBA)のドラフトで1位指名を受けると見込まれている。
 ナイキは21日の声明で、状況の解明に努めていると述べイメージダウンの払拭に努めた。

  
  
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2019年02月23日

内政干渉


 
 イタリア外務省は20日、北朝鮮の駐イタリア大使代理だった北朝鮮の外交官
   チョ・ソンギル氏
が昨年からローマで行方不明となっている問題を巡り、大使代理の娘が本国に送還されていたことを確認した。

 ソンギル氏は昨年11月、妻と共に大使館を出た後、行方が分からなくなっている。
 韓国メディアは、チョ氏が西側の国への亡命を求めていると報じていた。
  
 
 イタリア外務省によると、北朝鮮は12月5日にイタリア外務省に対し、チョ氏が11月10日に妻と共に大使館を後にしたことを受け、14日に娘を本国に送還したと通知した。
 
  2016年に脱北した
   太永浩(テ・ヨンホ)元駐英公使
は今週ソウルで記者団に対し、チョ氏がローマの大使館を抜け出す際に娘を連れて行くことができなかったと語った。
 
 さらに、北朝鮮が間もなくチョ氏の娘を平壌に送還したとする北朝鮮の情報筋から入手した情報を明らかにした。


 イタリア外務省の発表に先立ち
   ディステファーノ外務次官
はフェイスブックへの投稿で、チョ氏の娘がローマで連れ去られ、平壌に送還されたとの報道について、「事実が確認されれば、かつてない重大な問題」となり、この問題に関与したものは「責任を問われる」と言明した。
 同外務次官は、チョ氏の娘が北朝鮮で拷問を受けている恐れがあると警告し、イタリア政府は保護すべきだったと述べた。
 
   
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2019年02月22日

動向は不明


 北朝鮮の金正恩国務委員長(朝鮮労働党委員長)が2回目の米朝首脳会談が開かれるベトナム・ハノイまで専用列車で移動するとの報道がある中、北朝鮮と国境を接する中国・遼寧省丹東市でホテルが予約を受け付けないなどの動きが出ているという。

 金委員長の専用列車が平壌から中国に入る動きだが、金委員長は専用列車には乗らず、専用機「チャムメ(オオタカ)1号」を利用してハノイまで移動する可能性もある。

 対北朝鮮消息筋によると、丹東と北朝鮮の新義州を結ぶ
   鉄橋「中朝友誼橋」
を眺められる中聯ホテルが23日から24日までの予約受け付けを突然中止した。
 同ホテルは北朝鮮の最高指導者が列車で中国を訪問する際、宿泊の予約を受け付けない。

 金委員長が列車で23日午後、丹東を経由し24日に北京に到着する予定。
 習近平国家主席と面会した後、広州を経てハノイに向かう可能性が指摘されている。
 また、列車をハノイまで運行させるが、金委員長は専用機でハノイを訪問する方法も考えられるという。
 この場合は帰国時に習主席と面会する可能性がある。
  
 なお、北朝鮮では最高指導者の移動時に安全上
   「複数の動線でかく乱させる傾向がある」
との見方があり、金委員長の列車が丹東を通過するとしても金委員長が搭乗していると確信はできない。
  
 平壌とハノイは直線距離でも約2700キロ離れており、列車では3日近くかかる。
 ただ、専用機では3時間半で到着する。
  
 金委員長の祖父である
   金日成主席
は1958年にベトナムを訪問した際、広州まで列車で移動したうえ、広州からハノイまでは航空機で移動した。

 ベトナムの消息筋らは金委員長が行きか帰りのどちらかは列車を利用する可能性が高いことを明らかにした。
 専用機でベトナム入りし、列車で帰国するか、または列車で訪問し、専用機で帰国する方向で進められている。

 金委員長の「執事」とも呼ばれている
   キム・チャンソン国務委員会部長
が今月17日、中国と国境を接するベトナムの北部ランソン省を視察していた。
 
   
  
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梅干しひとつ


 
 中国メディアの東方網は20日、日本のお弁当に必ずと言っていいほど乗っている
   「梅干し」
について、敬服に値するほどの深い意味があるのだと紹介する記事を掲載した。


 しばしば中国のネット上で話題になる弁当の話をするうえで日本を挙げないわけにはいかないと主張し、日本のサラリーマンの多くは家から弁当を持って行くほか、日本人は行楽の際に弁当を準備して持参する習慣があることを紹介した。

 また、日本人にとって弁当は、とても重要な存在なのだと伝えた。
 そして、日本のドラマや映画を見ると、登場する弁当の白米の上には大概梅干が1粒乗っていると紹介したうえ、白飯か、もしくはおかずをダイレクトに乗せてしまう中国の弁当ではまず見られない存在であると指摘したうえで、そこには実は敬服に値する深い意味があるのだと続けている。

 まず、真っ白なご飯だと単調なになりがちな弁当の見た目が、梅干しの存在によって
   一層華やかに見える
という視覚的効果を挙げた。
 また、弁当の熱によって強い塩気と酸味を持つ梅干しの汁が周囲のご飯に染み出し
   ご飯の甘み
を強く感じることができるとした。

 このほか、弁当箱の蓋を開けた瞬間に爽やかな梅干しの香りが漂うことで、食欲を湧き立てる効果もあると説明した。
 さらに、梅干しの存在にはもっと深い意味が存在し、それが「愛国心の表れ」であると指摘した。

 まっさらな白飯の真ん中に赤くて丸い梅干しが1つ乗っている様子はまさに「日の丸」と呼ばれる日本国旗そのものだ。
 そこに日本人の愛国心が体現されているとした。

 そして「愛国を食べ物において表現するという点について、いささか日本人に敬服した」と評した。


    
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2019年02月21日

腰が引けた状態では話にもならない



 韓国経済の悪化から反日的な言動や行動が目立っており、過去と同様の謝罪や金銭を要求する動きが広がって韓日関係が冷え込んでいる。

 日本の安倍晋三首相は19日、首相官邸で日韓議員連盟の
   額賀福志郎会長
と会談し、両国議員同士のコミュニケーションを維持し韓国側と対話を続けるよう要請した。
 
 NHKの報道によると、安倍首相は同日、額賀氏に対し「日韓両国の間にはいろいろなことがあるが、議員連盟としてパイプをつなぎ、粘り強く話し合ってもらいたい」と述べた。
 額賀氏は会談で、先週ソウルで韓国の
   李洛淵(イ・ナクヨン)首相
らと会談して韓国大法院(最高裁判所に相当)による「強制徴用賠償判決」について韓国側に適切な対応を求めたが、レーダー照射などへの謝罪もなく改善する姿勢がなかったようだ。
  

 額賀氏は安倍首相との会談後、記者団に対し「韓国側との会談の雰囲気も含めて報告した」として「しっかり韓日議員間の)パイプをつなぎ、『徴用』をめぐる問題についてわれわれが要求する適切な回答が出てくるよう環境づくりをしていきたい」と述べた。
 
 日韓議員連盟の代議士の利権が国益を阻害し、強い対応が行われていないのが一番問題だ。
 
 経済遮断による影響は在日や韓国の権益のおこぼれを収入にしている企業といった範囲だけのものであり、素材産業を中心にして高機能原料の韓国への輸出遮断を即時実施すべきだろう。

 額賀氏は先週ソウルを訪問し、李首相や文在寅(ムン・ジェイン)大統領と会談したが、
   「強制徴用賠償判決」
や日韓魏意連盟の重鎮でもある
   文喜相(ムン・ヒサン)韓国国会議長
による「天皇謝罪発言」などについて抗議したが、逆に抗弁を受けただけで逃げ帰ったともいえる腰が引けたもので話にもならない。


 13日に行われた李首相との会談では、文議長の発言について「耳を疑うような発言だ」「日韓関係にとってマイナス(になるもので)、許しがたい」「反省してほしい」などと批判しただけだ。

 さらに、額賀氏は李首相に対し、強制徴用賠償判決後に韓国の裁判所が日本企業の財産差し押さえを許可したことに関連し、速やかに対策を講じるよう要請したという。
 
 14日に韓国大統領府(青瓦台)で文大統領を表敬訪問した際には、日本企業に対する賠償命令が相次いでいる強制徴用訴訟問題について、1965年の韓日請求権協定で解決済みとの日本政府の立場を主張し、適切な対応策を提示するよう求めた。

 これに対し文大統領は、韓国の裁判での一連の判決について
   「三権分立の観点」
から、「判決を尊重しなければならない」と主張しながらも、関連部局で対応策を検討中だと時間の引き延ばしを図っており「未来志向で韓日関係を重視しながら協議していく」と話しをはぐらかした。
 
 
 
ひとこと
 
 米朝首脳会談の結果次第だが、韓国が北朝鮮に呑み込まれていく流れに変わりはない。
 日韓議員連盟の甘い考えがこうした状況を作り出してきたものであり、韓国との経済利権は切り捨てる必要がある。
 
 そもそも、竹島を軍事的に占領した状況にある中、日韓議員連盟の議員の対応は韓国への利益を与えてきた国賊的な集団でしかない。
 
 国土を韓国に侵略されており、自衛隊を使って奪還する必要がある。
 「軒を貸して母屋を取られる」ごとく対応が甘すぎる。
   
 韓国からの観光客を拒否する姿勢を明らかにしたうえ、歌手などのタレントやマスコミ、政治家などの「韓国に対抗して強硬な制裁姿勢」に日本人を装って反対し、世論操作する帰化人は国籍を剥奪し国外追放する強い姿勢も必要だろう。
 
 
 日本の労組にも、韓国の影響下にある工作が増えており問題の根が深い。
 関係の悪化に伴い、労組の活動が活発化し組合員の思考とは異なる流れになり組合の脱退が増加し乗っ取られる傾向にある。
 
 過激な交渉の多くがこうした韓国や中国等の影響下にある活動家による動きに連動してきており、同様の思考にあるマスコミの映像の加工により事実がへし曲げられた事例も見られる。
 
 法曹界への侵出で偏った判例も増え、修正に時間や費用が掛かり始めて、悪意ある海外勢力の工作で「民主主義」が日本の国力を侵食してきているともいえる状況だ。  
   
         
   
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2019年02月20日

暗殺を恐れ陸路で長時間かけて移動するのだろう


 米大統領の
   ドナルド・トランプ氏
と専制主義的な軍事優先の国家である北朝鮮の
   金正恩(キム・ジョンウン)国務委員長(朝鮮労働党委員長)
が2回目の米朝会談を月末行うが、この会談ではこれまで放置されてきた
   完全な非核化に向かうプロセス
の実効ある取り組みが注視され、重大な岐路を迎える。
 
 ベトナム・ハノイで27〜28日に開催される2回目の首脳会談で「どのような合意」に至るかによって非核化の速度が早まるか、再びこう着状態が続くかが決まる見通し。
 
 トランプ氏の選挙戦における「ロシア問題」に関する
   モラー特別検察官
のチームの調査結果が米国議会に提出される時期と軌を一にしており、どうしても成果を出したいことが背景にあり、幼稚な合意では軍事行動を引き起こしかねないリスクが北朝鮮に圧力としてある。
 
 米中の貿易問題への取り組みも先に光が見えない。
 
 ハノイへの金正恩の移動も、会談不調後の米国の対応を懸念して陸路で向かう可能性が高い。
 ただ、金正恩が処刑した叔父張成沢氏は中国政府と太いパイプがあった。
 
 そのため、張成沢氏に近いグループによる暗殺の可能性もある。
 昨年6月、シンガポールで開かれた1回目の首脳会談では米朝の敵対関係の清算の契機をつくったという歴史的な意味を持たせているが、非核化措置では具体性が皆無で核兵器の破壊力を高める開発時間を与えたとの批判が強く聞かれる。


 米国は今年末、事実上の大統領選モードに入るが、議会との関係がギクシャクし、経済の停滞感が強まり始めてきたことで、今回の会談で進展がなければこれからは成果を出すことは難しい。
 
 金委員長も国内向けに会談の成果をアピールしすぎたため、実利である成果が欲しいところだ。
 
 
 来年は朝鮮労働党創建75周年で、国家経済発展5カ年戦略を終える年となるため、国連による経済制裁の緩和を通じて経済成長の突破口を見いだしたいところだろう。
 
 北朝鮮への優遇策を取り続ける韓国の文政権の政策は韓国経済の後退を強めており、国内批判を回避する目論見から従前の政権同様に反日的な発言や行動が多くなっている。
 
 これが過去であれば、日本が謝罪し経済支援を行う流れを作り出したが、度重なる暴言に対応した強硬な行動が必要であるとの意見が日本国内に強まっており、韓国の影響下にある日本のマスコミや代議士なども発言を控えることとなっており、目論見が外れた形だ。
 北朝鮮と米国は今回の会談で
   新しい関係の樹立
   朝鮮半島の平和体制構築
   完全な非核化
など1回目の会談の合意事項を具体化し、「ハノイ宣言」に盛り込む方針だが、検証が可能かどうかに耳目が集まっている。
 
 韓国と米国は北朝鮮の非核化を、寧辺の核施設の廃棄と検証→核兵器・核分裂物質や寧辺以外の施設などに関する
   包括的な申告
から
   完全な核廃棄
の順で進める構想を持っているというが、専門家らも今回の米朝会談で第1段階となる寧辺の核施設廃棄に関する
   具体的な履行計画
が出なければ話にもならないとしている。
 
 米国は相応の措置として連絡事務所の開設や朝鮮戦争の終戦宣言、不可侵宣言、平和宣言などを通じ、新しい朝米関係の樹立と平和体制構築に向けた取り組みに着手するとの分析が聞かれる。
 ただ、検証の手法などで調整しなければならない課題は多い。
 北朝鮮が目論む核兵器の性能向上への取り組みは継続したままであり、破壊力の向上など攻撃力を高めている上場では話し合う時間は少なくなっており、今回も期限を設定した非核化措置と相応の措置が合意文書に盛り込まれることは難しいとの見方がある。
 
 つまり、会談による核兵器の廃棄合意は不明確だということでしかなく、北朝鮮が軍事的冒険をすることが予想される。
 
 こうした軍事的危機を最小限で芽を摘む可能性としての暗殺手段としては中国国内で実行される可能性があるだろう。
 
 
   
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イラン初の中型潜水艦


 イランの通信会社「イルナー通信」は、イランのハータミー国防軍需大臣が17日日曜、南部ホルモズガーン州の港湾都市バンダルアッバースで開催されたと伝えた。
 
 この潜水艦の就役式典において、「この潜水艦は純国産である。全てがイラン人学者や研究者らの手で製造されている」と表明しましたと続けた。
 また、「この潜水艦はイラン初の中型潜水艦であり、世界最新鋭の技術を有している」と語った。
 さらに、「この潜水艦は、海中からの艦対艦ミサイルや魚雷の発射誘導システム、電子戦システムを備えている」と性能の一部を明らかにした。
 また、ラステガーリー国防軍需次官は、「イランは遂に潜水艦製造技術を保有する世界11カ国の仲間入りを果たした」と述べた。


    
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2019年02月19日

イランは15か国に放射線治療薬を輸出


 イラン原子力庁のサーレヒー長官がは18日月曜、イルナー通信のインタビューで「イランは放射線治療薬の製造と開発における主要国の1つとなっている。現在イランの放射線治療薬は15カ国に輸出されている」ことを明らかにした。

 また、米国による対イラン制裁について「敵は、イランでの放射線治療薬の製造に対し制裁を課すことで影響を及ぼそうとしている。しかし、イランの専門家の努力によりそうした目的の達成は阻止されるだろう」と続けた。

 放射線治療薬は、放射性物質から製造される薬で、特定の病気の診断と治療に使用されている。
  

    
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