米大リーグのホームラン増加は地球温暖化が背景との研究？

　米気象学会のウェブサイトに７日、ダートマス大学博士号取得候補者の

　　　クリストファー・キャラハン氏

が率いる研究チームは論文で

　　　地球温暖化

により、米大リーグ（ＭＬＢ）のホームランが増加した背景として、ＭＬＢの試合が屋外球場で行われる日の最高気温が１度上昇した場合、ホームラン数は1.96％増え、午後早くの試合では2.4％増と、さらに大きな数字になるとの結論に至ったとする調査結果を掲載された。

　この論文では、気温上昇に伴う

　　　空気密度の低下

でボールがさらに飛ぶようになっており、特に屋外球場でホームランが増える傾向にあると結論づけた。

　2010年以降の計500本余りは「歴史的温暖化」に起因すると分析している。

　「将来的な温暖化でホームラン数は１シーズン当たり数百本増えるだろう」と続けた。

　地球温暖化対策の国際的な枠組み「パリ協定」は世界的平均気温の

　　　産業革命前からの上昇幅を２度未満に抑えること

を目指している。

　今回明らかにされた論文によれば、こうした２度の上昇となれば、シカゴのリグレー・フィールドやデトロイトのコメリカ・パーク、ミネアポリスのターゲット・フィールドでは毎年、ホームランが数本多くなるという。

　キャラハン氏の研究チームは計10万もの大リーグの試合と22万の打球を個別に調べた。

　また、降水量や風速など他の潜在的要因の影響は制御するよう目指した。

　今回の調査には参加していないオハイオ州立大学の

　　　ジャナ・ハウザー准教授（気象学）

は電子メールで、「気温上昇と空気密度の低下には関連がある」と指摘し、ボールに対する空気分子の抵抗が少なくなる結果、「ボールに同じ力が加われば、気温が高いときの方が低いときよりもさらに飛ぶことになる」と解説した。

　１度ごとの地球温暖化で１シーズンのホームランは約95本増えると推計される。

　気候変動対策が講じられない高排出シナリオの温暖化では、各シーズンのホームランは2050年までに192本、2100年までにさらに467本増えると研究チームでは予測した。

　ＭＬＢへの提案として、日々の最高気温の影響を最小限にするため、全ての試合を夜に行うようにすることや、気候変動がホームラン数に影響するのを抑えるため、既存の屋外球場をドーム型にすることなどを挙げた。

　　

　　

ロシア軍の攻撃ペースが減速している可能性

　米国シンクタンクの戦争研究所は８日付の戦況分析で、ウクライナに侵攻する

　　　ロシア軍の攻撃ペース

が減速している可能性を指摘した。

　こうした背景にはロシア側の砲弾不足があるとみられる。

　同研究所によると、ウクライナ軍関係者は、ロシア側の攻撃が全体として「停滞した」と評価している。

　また、ロシア軍としては士気の低迷を改善すべく戦果を出したい東部ドネツク州の激戦地

　　　バフムト

でも一部で攻撃がわずかに弱まったと言及した。

　ロシア側はウクライナが準備している反転攻勢を想定し、ウクライナ軍の分散に注力していると分析した。

　　

　ロシアの著名な軍事ブロガーも、ドネツク州の別の激戦地アウディイウカでの攻撃が「ここ１日で速度が落ちた」と断言した。他の前線でも「ロシア軍は前進に苦戦している」と強調した。

　研究所では、ロシアは地上での戦闘能力の低さなどを補うため、砲撃に依存していると説明した。

　ロシア軍がウクライナの反攻に備えるため

　　　砲弾の供給を制限

したとの報告を紹介、こうした事情がロシア軍の停滞につながった可能性がある。

　ウクライナ軍参謀本部は９日の戦況分析で、ロシア軍が依然としてバフムトの完全支配を狙った戦闘が続いていると指摘した。

　英国国防省は７日、ロシア軍がバフムト市中心部まで進軍した可能性があると分析していた。

　　　　　

需要警告サインがでたのち、ＯＰＥＣプラス減産のショックで原油強気派が復活？

　石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）とロシアなど非加盟の主要産油国で構成する「ＯＰＥＣプラス」による予想外の減産発表で金融市場には衝撃が広がり、原油相場が大きく押し上げられた。
　
　この混乱がひとまず落ち着き始める中で、原油は今後高止まりするのか、下落に転じるのか疑問が浮上している。

　ゴールドマン・サックス・グループやＲＢＣキャピタル・マーケッツは原油相場見通しをＯＰＥＣプラスの減産発表後に引き上げた。

　ただ、多くのトレーダーは
　　　景気の先行き悪化
でＯＰＥＣプラスによる価格押し上げが妨げられるとの見方を崩していない。
　また、需要面の指標も警告サインを発し始めている。

　供給減か需要低迷か、市場にとって何がより重要なのかを示す試金石になり得る。
　物価の方向性を巡る不透明感が増すことになれば、インフレとの闘いを続ける米金融当局などにとって複雑な展開となる。

　サウジアラビアやＯＰＥＣプラスに市場の主導権が大きく移っていることがさらに鮮明になったという点であり、地政学や世界経済にとって極めて大きな意味合いを持つ。

　投資家は引き続き米掘削業者の生産規律を評価している。
　
　シェール企業が過去10年にわたりエネルギーインフレの抑制に寄与してきたような成長を再び始める公算は小さくなっている。　
　需要が過去最高に向かいつつあると予測する専門家も一部いる。

　こうした環境の中で、原油市場はＯＰＥＣプラスの動向に大きく左右される状況にある。

　

　　　

映画「スーパーマリオ」が北米週末オープニング興収で今年の最高記録

　北米で春休みとイースターの連休に合わせて５日に公開された
　　　映画「ザ・スーパーマリオブラザーズ・ムービー」
のオープニング興行収入が１億4600万ドル（約193億円）となった。

　今年の週末オープニング興収としては最高記録だった。

　米国のインターネット視聴率や映画興行収入の測定及びデジタル市場分析を行う

　　　コムスコア(comScore　Inc.)

によると、公開から５日間の北米興収は２億500万ドルに達した。

　
　配給会社であるコムキャスト傘下
　　　ユニバーサル・ピクチャーズ
はアニメ作品としては過去最高のオープニング興収だとメディアの取材で述べた。

　映画「スーパーマリオ」のヒットは
　　　ＡＭＣエンターテインメント・ホールディングス
など劇場運営会社にとっても助けとなるという。

　これはマリオを生み出した任天堂にとっても大きな影響がある。
　ただ、1993年にハリウッドで制作された実写版「スーパーマリオ」では米国の映画批評家から酷評された。
　これまで史上最悪の映画リストにも何度か登場してきたこともあり、大きな変化だ。

　　　　

クリーブランド地区連銀総裁はインフレ率を目標に戻すには、金利を「もう少し引き上げる必要がある」と？

　クリーブランド地区連銀の
　　　メスタ−総裁
は５日、ブルームバーグテレビジョンとのインタビューでインフレ率を目標に戻すには、政策金利は「もう少し」引き上げられ、その後しばらくその水準で維持されなくてはならないと述べた。

　また、　「われわれはもちろんインフレに重点を置き、いずれは確実に２％に落ち着かせたいと考えている」と話した。
　
　なお、５月２−３日に開かれる米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）について現時点で話すのは時期尚早だとも述べた。

　策金利は「今の水準からもう少し高いところへ引き上げる必要があるだろう」と指摘した。
　「そしてしばらくはその水準で維持し、インフレが２％に向かって持続的な低下軌道に乗るのを確認したい」と続けた。

　とはいえ、インフレ目標を達成するまで利上げを継続するということではないとも述べた。
　
　今年は物価圧力の抑制で「ある程度目に見える進展」を予想しており、年末までに重要物価指数が3.75％に下がるとみていると述べた。しかし目標水準に低下するのは2025年以降になるだろうと指摘した。

　メスタ−総裁は今年のＦＯＭＣで議決権を有していない。インフレの長期化を予想しているため、自身の金利見通しは予想中央値をわずかに上回るという。