2018年08月06日

操り人形ばかりだが...

  

 商品取引会社マインライフのシニアアナリスト
   ギャビン・ウェント氏
は電子メールで、NY市場における金相場の動きについて、金はコモディティー全般が受けているのと同じ要因で売られていると指摘した。
 
 それは米ドルの上昇で、トランプ大統領が仕掛けた
   貿易戦争
の騒ぎにあって、金融市場は米ドルこそ資金を向かわせるべき
   安全な投資先
だと示唆していると電子メールで指摘した。
  
 
 米ドルの上昇がコモディティー価格に悪影響を及ぼしており、金も例外ではないと続けた。
  
 ロンドンの金スポット価格は3日、1オンス=1207ドルで前日からほぼ変わらずで引けた。
 
 2017年3月以来の安値を付ける場面もあった。
 なお、週間では1.4%下落している。
  
  
ひとこと

 ブロック経済に変化していくことになれば、米ドルの価値が保てるかどうかは不明だ。
 一時的な価値の保管として利用されているのかもしれない。


 米ドル紙幣をの価値は印刷すればどれだけでも作れるものだが、購入する投資家がいつまで信じるのかが気になるところ。

 ユダヤ系国際資本が7割以上の資産を保有し、国境を越えて資金を移動させる際、為替や株価の変動を活用して費用の負担を出来るだけ少なくして手に入れてきた。


 愚かにも日本銀行や与野党政治家はこうした国際資本の意のままに動く操り人形となっており、消費税の引き上げや国債発行残高の多さを買い処す売るなどということを実行しようとしている。

 日銀の低金利政策で最も優遇されているのは中小企業などではない。こうした国際資本が安価な費用で活用で切るよう仕組まれたなかで動いているに過ぎない。

 長期政権は国際資本にとっては利用しやすい政治家ということにもなる。


 有能な政治家や官僚は謀略的に仕組まれた情報操作でマスコミを利用して淘汰されるため、権力を掴んでも使えない状況にある。

 愚民政治家を多く輩出させるために、TVなどのマスコミを利用し知名度を上げさせ、偏向的な思考を視聴者の知識を植え込む状況がある。

 タレントや司会者なども単に国際資本の意のままに発言するパーツでしかなく、番組制作者も同じだ。


 彼らはサブミナル効果を演じるといった意識はないだろうが、組み合わせで主旨が異なる意味となるため発言内容が国際資本の思い通りに動くためコントロールできていることにもなるだろう。

 こうした影響はTVがもっとも大きいため、1週間TVや端末を出来るだけ見ないようにすれば、そうした「おかしな動き」があることを意識できるだろう。
   
  
  

    
   
  
posted by manekineco at 02:00| Comment(0) | ニュース・話題 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする
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