消滅することは世界のためになるだろう

　韓国の統計庁が発表した昨年の出生統計によると、2018年の韓国の出生数は32万6800人で1970年の統計開始以降で最低となった。
　
　合計特殊出生率は、人口の維持に必要とされる2．1人の半分にも満たない0．98人だ。　
　
　この結果、韓国は出生率が超低水準というだけでなく、近代以来、世界で初めて出生率『ゼロ時代』に突入した国となった。
　
　何でも自慢したがる韓国メディアも「世界初」という言葉を用いて失笑を受けている。

　さらに、韓国の出生率は「絶壁式に下降」しており、「1970年の4．5から80年代中ごろには1．5に急落した。
　
　その後、多少は回復の傾向も見られたものの、滑落の勢いは止めることができていない。
　さらには、少子化が顕著な日本よりもひどい様相を示しているという。

　高齢化社会（65歳以上の人口比が7％以上）から高齢社会（同14％以上）並行する年数では、米国が50年、英国が45年、日本が25年だったのに対し、韓国はわずか18年だった。

　韓国では出生率が日本よりも低く、高齢化の速度は明らかに日本よりも早い。
　さらに深刻なのは、この傾向に好転の兆しが見えないばかりか、ますます拍車がかかっているようで、このままのペースで進んだ場合、2031年には総人口が減少に転じ、2065年には4300万人にまで減少する見込みだ。
　
　また、2165年には1500万人になり、最終的には消滅するとの専門家の予測もある。
　
　
　　　

ひとこと

　人口が大きく減少する韓国経済に依存する価値はない。

　金融機関の信用も過度に韓国を支援しすぎているため、債券などはそろそろ処分してしまう必要があるだろう。