ピーター・ティール(Peter Andreas Thiel) ベンチャーキャピタリスト

ピーター・ティール

　　　　　(Peter Andreas Thiel)　
　1967年10月11日生まれ

　米国の起業家、ベンチャーキャピタリスト、政治活動家。

　PayPal、Palantir Technologies、Founders Fundの共同創設者であり、 Facebookの最初の外部投資家であった。

　2023年6月現在、ティールの推定純資産は97億ドルで、ブルームバーグ億万長者指数で213位にランクされている。　

　ティール氏は

　　　サリバン・アンド・クロムウェル

で証券弁護士、元米国教育長官ウィリアム・ベネット氏のスピーチライター、クレディ・スイスでデリバティブ取引のトレーダーとして働いた経験を持つ。

　1996年にティール・キャピタル・マネジメントを設立し、1998年にはマックス・レブチン氏とルーク・ノセック氏とともにペイパルを共同設立した。

　2002年に15億ドルでイーベイに売却されるまでペイパルの最高経営責任者を務めていた。

　PayPalに続いて、ティールはサンフランシスコに本拠を置くグローバルマクロヘッジファンド

　　　Clarium Capital

を設立した。

　2003年にはビッグデータ分析会社

　　　Palantir Technologies

を設立し、設立当初から会長を務めている。

　2005年には、PayPalのパートナー

　　　ケン・ハウリー

　　　ルーク・ノセック

とともにベンチャーキャピタルの

　　　Founders Fund

を設立した。

　2004年8月にFacebookの株式10.2%を50万ドルで取得し、ティールはFacebook初の外部投資家となった。

　2012年にFacebookの保有株の大半を10億ドル超で売却したが、引き続き取締役に就いている。

　2010年に

　　　Valar Ventures

を共同設立、2012年には

　　　Mithril Capitalを

共同設立し、投資委員会委員長を務めた。

　2015年から2017年まで

　　　Yコンビネーター

のパートタイムパートナーを務めた。

　ティール氏は保守的な自由主義者で、アメリカの右翼の人物や運動に多額の寄付を行ってきた。

　2011年、第5次国民政府が介入し、物議を醸しながらもニュージーランド国籍を取得した。

　ティール氏はニュージーランドで12日間を非連続で過ごしたが、これは国籍取得に必要な通常の居住日数1,350日のごく一部に過ぎない。

　ティールはティール財団を通じて、人工知能、寿命延長、洋上居住に関する非営利研究に資金を提供する助成金提供団体

　　　ブレイクアウト・ラボ

とティール・フェローシップを統括している。

　2016年、ティールはボレア対ゴーカー訴訟でハルク・ホーガンに資金を提供したことを認めた。

　ゴーカーは以前ティールが同性愛者であることを暴露していたためとされる。

　この訴訟によりゴーカーは最終的に破産し 、創設者ニック・デントンの破産につながった。

　
　ティールは西ドイツのフランクフルト・アム・マインにて

　　　クラウス・フリードリヒ・ティール

と妻スザンヌ・ティールの子として生まれた。

　ピーターが1歳の時に家族は米国に移住し、父親が化学エンジニアとして働いていたオハイオ州クリーブランドに住んでいた。

　クラウスは様々な鉱山会社で働いていたため、ティールと弟のパトリック・マイケル・ティールは放浪生活を送ることになった。

　ティールの母親は米国の市民権を保有したが、父親はそうしなかった。

　なお、ティールも最終的に米国市民になった。

　1977年にカリフォルニア州フォスターシティに定住する前、ティール一家は南アフリカと南西アフリカ（現在のナミビア）にも住んでいた。

　ピーターは小学校を7回転校しおり、通っていたスワコプムンドの学校では、生徒は制服を着用し、定規で生徒の手を叩くなどの体罰が課せられていた。

　彼は、この経験が画一性と統制に対する嫌悪感を植え付けた。

　それが後に個人主義と自由主義を支持するようになったと語っている。

　ティールはダンジョンズ&ドラゴンズをプレイし、 SF小説の熱心な読者で、アイザック・アシモフやロバート・A・ハインラインをお気に入りの作家として挙げていた。

　また、J・R・R・トールキンの作品のファンであり、大人になってからは『指輪物語』を10回以上読んだと述べている。

　ティールが設立した6つの企業（パランティア・テクノロジーズ、ヴァラー・ベンチャーズ、ミスリル・キャピタル、レンバスLLC、リヴェンデルLLC、アーダ・キャピタル）はトールキンに由来する名前を採用した。

　ティールは数学が得意で、フォスターシティのボウディッチ中学校在学中にカリフォルニア全土の数学コンテストで1位を獲得した。

　サンマテオ高校ではアイン・ランドを読み、当時の大統領

　　　ロナルド・レーガン

の楽観主義と反共産主義に感銘を受けた。

　1985年には卒業生代表となった。

　ティールはスタンフォード大学で哲学を学んだが、その頃はアイデンティティ政治と政治的正しさに関する議論が文化的課題として高まっていた。スタンフォードの「西洋文化」プログラムが多様性と多文化主義を扱う「文化、思想、価値観」コースに置き換えられたことがきっかけで、ティールは1987年に保守的でリバタリアン的な新聞「スタンフォード・レビュー」を共同設立した。

　同紙はネオコンのゴッドファーザーと呼ばれた

　　　アーヴィング・クリストル

から資金提供を受けた。

　ティールは1989年に卒業するまで「スタンフォード・レビュー」の初代編集長を務めた。

　ティールは同紙との関係を維持し、スタッフの相談に乗り、同紙に寄付し、卒業生を自身のネットワーク内でインターンシップや仕事に紹介した。

ティールはスタンフォード大学ロースクールに入学し、1992年に法務博士号を取得した。

　スタンフォード大学在学中に、ティールはルネ・ジラールと出会い、ジラールの模倣理論に影響を受けた。　

　スタンフォード大学ロースクールを卒業後、ティールは第11巡回区控訴裁判所の

　　　ジェームズ・ラリー・エドモンドソン判事

の書記官を務めた。

　その後、ニューヨークの

　　　サリバン・アンド・クロムウェル

で証券弁護士として働いた。

　その後、1年も経たないうちに同法律事務所を退職した。

　1993年にクレディ・スイスで通貨オプションのデリバティブ取引のトレーダーとして働いた。

　同時に元米国教育長官ウィリアム・ベネットのスピーチライターとしても活動した。

　ティールは1996年にカリフォルニアのベイエリアっした。

　ティールは友人や家族の資金援助を得て、ドットコムブームに乗ろうと

　　　ティール・キャピタル・マネジメント

の設立に向けて100万ドルを調達し、ベンチャーキャピタルのキャリアに乗り出した。

　当初、友人のルーク・ノセックのウェブベースのカレンダープロジェクトに10万ドルを投資したものの投資は失敗して、挫折を経験した。

　その後すぐに、ノセックの友人

　　　マックス・レブチン

がティールに暗号関連の会社のアイデアを話し、それが1998年に彼らの最初のベンチャー

　　　Fieldlink（後にConfinityに改名）

となった。

　
　ティールはコンフィニティ(Confinity)でオンライン決済のギャップを埋めるソフトウェアを開発できることに気づいた。

　クレジットカードの使用とATMネットワークの拡大により消費者はより多くの支払いオプションを利用できるようになる。

　しかし、すべての商店がクレジットカードを受け入れるのに必要なハードウェアを持っているわけではないため、消費者は現金か小切手で支払う必要があった。

　ティールはデジタルデバイス上のデータを暗号化することで消費者の利便性とセキュリティを高める

　　　デジタルウォレット

のようなものを作りたいと考え、1999年にコンフィニティは

　　　PayPal

を立ち上げた。

　PayPalでは、お金の取り扱いに新たな可能性を開くことを約束した。

　ティールは、PayPal の使命はインフレによる通貨価値の低下から人々を解放することだと考えていた。

　PayPalは2002年2月15日に株式を公開し、同年10月にeBayに15億ドルで買収された。

　売却までティールは同社のCEOを務めた。

　彼が保有する同社の株式3.7%は買収時点で5500万ドルの価値があった。

　シリコンバレーの世界でティールは俗に「PayPalマフィアのドン」と呼ばれている。

　ティールは、その収益の1000万ドルを使って、通貨、金利、商品、株式の方向性と流動性のある商品に焦点を当てたグローバルマクロヘッジファンドである

　　　クラリウムキャピタルマネジメント

を設立した。

　ティールは、「クラリウムで私たちが持っていた大きなマクロ経済的アイデア、つまり固定観念は、ピークオイル理論であり、基本的には世界の石油が枯渇しつつあるというものであり、簡単に代替できるものはないというものでした」と述べている。

　2003年、ティールは米ドルが弱まると賭け、成功した。

　2004年、ティールはドットコムバブルが金融部門のバブルに実質的に移行したと述べ

　　　ゼネラルエレクトリック

　　　ウォルマート

を脆弱な企業として挙げた。

　2005年、クラリウムは57.1%の利益を上げ、ティールはドルが上昇すると予測した。

　しかし、クラリウムは2006年に7.8%の損失を出し、行き詰まった。

　その後、同社は石油供給の差し迫った減少を予見したオイルマネー分析から長期的に利益を得ようと投資方向を変えた。

　クラリウムの運用資産は、2007年に40.3%の利益を達成した。

　その後、2008年第1四半期までに70億ドル以上に増加した。

　しかし、その年の後半と2009年の金融市場の崩壊後に再び減少した。

　2011年までに、経済回復に乗り遅れた多くの主要投資家が撤退し、クラリウムの資産価値は3億5000万ドルに減少した。

　そのうち3分の2はティールの資金が占めた。

　2003年5月、ティールはトールキンの遺物にちなんで名付けられたビッグデータ 分析会社

　　　パランティア・テクノロジーズ

を設立し、2022年現在も会長を務めている。

　ティールは、この会社の構想は「ペイパルが詐欺対策に使用したアプローチは、テロ対策など他の状況にも応用できる」という認識に基づいていると述べた。

　また、9月11日の同時多発テロの後、米国では「プライバシーを犠牲にしてセキュリティを強化するか、プライバシーを犠牲にしてセキュリティを強化するか」という議論があったと述べた。

　彼は、パランティアが政府の諜報機関に、最大限に非侵入的で追跡可能なデータマイニングサービスを提供することを思い描いていた。

　パランティアの最初の支援者は中央情報局のベンチャーキャピタル部門

　　　In-Q-Tel

だった。

　同社は着実に成長し、2015年には評価額が200億ドルに達し、ティールが同社の最大株主となった。　

　2004年8月、ティールはフェイスブックに50万ドルのエンジェル投資を行い、同社の株式10.2%を取得した。

　フェイスブックの取締役に就任した。

　これはフェイスブックへの初の外部投資であり、同社の評価額は490万ドルとなった。

　ただ、取締役として、ティールはフェイスブックの運営に積極的に関与していなかった。

　彼は様々な資金調達ラウンドのタイミングを手助けし、ザッカーバーグはフェイスブックの2007年のシリーズDのタイミングをティールが助けてくれたと評価した。

　なお、シリーズDは2008年の金融危機前に終了した。　

　2010年9月、ティールは消費者向けインターネット分野の成長の可能性について懐疑的な見方を示し、他のインターネット企業と比較して、フェイスブック（当時の流通市場での評価額は300億ドル）は比較的過小評価されていると主張した。

　フェイスブックの新規株式公開は2012年5月に行われ、時価総額は1000億ドル近く（1株当たり38ドル）だったが、その際にティールは1680万株を6億3800万ドルで売却した。

　2012年8月、早期投資家ロックアップ期間の終了直後に、ティールは残りの持ち株のほぼすべてを1株当たり19.27ドルから20.69ドル、つまり3億9580万ドルで売却し、総額10億ドル以上となった。

　2016年、彼は100万株弱を約1億ドルで売却した。

　2017年11月、彼はさらに160,805株を2900万ドルで売却し、フェイスブックのクラスA株を59,913株保有した。

　2020年4月現在、彼が保有するフェイスブック株は1万株未満である。

　2022年2月7日、ティールは、2022年の年次株主総会でフェイスブックの所有者であるメタの取締役の再選に立候補せず、2022年の米国選挙でドナルド・トランプ支持の候補者を支援するために17年間の任期を終えて退任すると発表した。

　
　2005年、ティールはサンフランシスコを拠点とするベンチャーキャピタルファンド、ファウンダーズファンドを設立した。

　このファンドの他のパートナーには、ショーン・パーカー、ケン・ハウリー、ルーク・ノセックがいる。

　ティールはFacebookに加えて、

　　　Airbnb

　　　Slide.com

　　　LinkedIn

　　　Friendster

　　　RapLeaf

　　　Geni.com

　　　Yammer

　　　Yelp Inc.

　　　Spotify

　　　Powerset

　　　Practice Fusion

　　　MetaMed

　　　Vator

　　　SpaceX

　　　Palantir Technologies

　　　IronPort、Votizen

　　　Asana

　　　Big Think

　　　CapLinked

　　　Quora

　　　Nanotronics Imaging

　　　Rypple

　　　TransferWise

　　　Stripe

　　　Block.one

　　　AltSchool

など、数多くのスタートアップ企業に初期投資を行っている（個人またはFounders Fundを通じて） 。

　2017年にファウンダーズファンドは約1500万〜2000万ドル相当のビットコインを購入した。

　2018年1月、同社は投資家に対し、暗号通貨の急騰により保有額は数億ドル相当になったと発表した。

　また2017年、ティールは、顔認識技術の新興企業であるClearview AIの最初の外部投資家の一人で、同社はその兵器化のリスクについてテクノロジー業界やメディアから懸念を集めている。　

　アンドリュー・マコーマック、ジェームズ・フィッツジェラルドと共同設立した国際志向のベンチャー企業

　　　ヴァラー・ベンチャーズ

を通じて、ティールはニュージーランドに本社を置くソフトウェア企業ゼロの初期投資家となった。

　ヴァラー・ベンチャーズはニュージーランドを拠点とするパシフィック・ファイバーやブックトラックにも投資した。

　
　2012年6月、彼はジム・オニールとアジェイ・ロイアンと共に、ロード・オブ・ザ・リングに登場する架空の金属にちなんで名付けられた

　　　ミスリル・キャピタル・マネジメント

を設立した。

　クラリウム・キャピタルとは異なり、設立時に4億200万ドルの資金を調達したミスリル・キャピタルは、スタートアップ段階を過ぎて規模拡大の準備が整った企業をターゲットにしている。　

　2015年3月、ティールはYコンビネーターのパートタイムパートナー10人のうちの1人として入社した。

　2017年11月、Yコンビネーターがティールとの関係を断ったと報じられた。

　Business Insiderは、ティールが2021年にFBIの 情報提供者になったと報じた。

　
　2016年5月、ティールはニューヨーク・タイムズのインタビューで、他者が起こした複数の訴訟の費用として1000万ドルを支払ったことを認めた。その訴訟には、ゴーカーがボレアのセックステープの一部を公開したことを受けて、テリー・ボレア（ハルク・ホーガン）がゴーカーメディアに対してプライバシー侵害、故意の精神的苦痛の引き起こし、人格権の侵害で起こした訴訟も含まれていた。

　陪審はボレアに1億4000万ドルの賠償金を命じた。

　ゴーカーは2016年8月にこの訴訟により永久に閉鎖すると発表した。

　ティールはボレアの訴訟への資金援助を「私が行った最も偉大な慈善活動」の1つと呼んだ。

　ティールは、ゴーカーが2007年に「ピーター・ティールは完全にゲイだ」という見出しで彼を暴露する記事を掲載したことが、ゴーカーを訴える動機になったと述べた。

　ティールは、友人を含む他の人々に関するゴーカーの記事が「理由もなく人々の人生を台無しにした」と述べ、「これは復讐というよりは具体的な抑止力だ」と語った。

　ゴーカーに対する訴訟に資金提供することで報道の自由が制限される可能性があるという批判に対して、ティールはジャーナリスト保護委員会への寄付を引用し、「ジャーナリズムが大規模なプライバシー侵害を意味するとは信じない。私はジャーナリストをそれよりも高く評価している。ジャーナリストを尊敬しているからこそ、ゴーカーに反撃することで彼らが危険にさらされるとは思わない」と述べた。

　ティールは自称保守派リバタリアンである。

　しかし、最近では国家保守主義の支持を唱え、自由貿易や大手テクノロジー企業に対する経済的にリベラルな姿勢を批判している。

　1995年、ティールとデビッド・O・サックスは、高等教育における政治的妥当性と多文化主義を批判した『多様性の神話』を出版した。

　翌年、彼らはスタンフォード・マガジンに寄稿し、米国の積極的差別是正措置は「不利な立場にある人々」を助けるどころか傷つけ、 「多様性」の名の下にスタンフォード大学で人種隔離を助長する結果になったとして、積極的差別是正措置に反対した。

　ゲイであるティール、アメリカ平等権利財団やGOProudなど、主に保守的なゲイの権利運動を支援してきた。

　彼は保守派のコラムニストで友人のアン・コールターをホモコン2010にゲストスピーカーとして招待した。

　ティールは共和党員であるがリバタリアン党と共和党の両方の候補者と運動に寄付をしている。

　ティールは当初、 2016年の共和党大統領予備選挙でカーリー・フィオリーナの選挙運動を支持した。

　フィオリーナが撤退した後、ティールはドナルド・トランプを支持し、トランプの指名選挙のカリフォルニア州代議員の一人となった。

　彼は党大会でヘッドラインスピーカーとなり、「同性愛者であることを誇りに思う」と発言し、集まった共和党員から喝采を浴びた。

　2016年10月15日、ティールはドナルド・トランプ大統領選挙運動を支援するため125万ドルの寄付を発表した。

　ティールはニューヨーク・タイムズ紙に「私は長い間彼に金銭を与えなかった。

　2018年7月、彼は中間選挙とトランプの2020年再選キャンペーン中に共和党全国委員会を支援するためにトランプ勝利委員会に25万ドルを寄付した。

　2022年2月までに、ティールは2022年の選挙キャンペーンで共和党候補者に2040万ドル以上の寄付金を寄付した最大の寄付者の一人となった。彼は16人の上院議員と下院議員候補を支援した。

　なお、そのうちの何人かは2020年の選挙で重大な不正投票があったという虚偽の主張者だった。

　上院議員候補のうち2人（ブレイク・マスターズとJD・ヴァンス）は、以前ティールのために働いていたハイテク投資家でもあった。

　2023年、アトランティック誌のバートン・ゲルマンは、ティールは「民主主義への興味を失っている」と述べ、「次期大統領選挙ではドナルド・トランプを含め、いかなる政治家にも資金提供しないだろう」と書いた。

　ティールは慈善活動のほとんどをティール財団を通じて行っている。

　2006年、ティールは、友好的な人工知能の開発を推進する非営利団体であるシンギュラリティ人工知能研究所（現在は機械知能研究所として知られている）のシンギュラリティチャレンジ寄付キャンペーンを支援するために10万ドルのマッチングファンドを提供した。

　彼は2007年の寄付キャンペーンの40万ドルのマッチングファンドの半分を提供し、2013年の時点で、ティール財団は同研究所に100万ドル以上を寄付した。　

　2006年9月、ティールは非営利のメトセラ・マウス・プライズ財団を通じてアンチエイジング研究を促進するために350万ドルを寄付すると発表した。

　　2008年4月15日、ティールは、パトリ・フリードマンが率いる新設の非営利団体シーステディング研究所に50万ドルを寄付することを約束した。

　同研究所の使命は、「多様な社会的、政治的、法的システムによる実験と革新を可能にする永続的で自律的な海洋コミュニティを確立すること」である。　

　2010年9月29日、ティールはティール・フェローシップを設立した。

　これは、23歳以下の20人に毎年10万ドルを授与し、大学を中退して自分のベンチャー企業を立ち上げるよう促すものである。

　2011年11月、ティール財団は

　　　ブレイクアウト・ラボ

の設立を発表した。これは「学術機関、大企業、政府の枠を超えた革新的な研究のための資金不足を補う」ことを目的とした助成金プログラムである。

　このプログラムは科学に重点を置いた新興企業に最大35万ドルの助成金を「条件なしで」提供する。

　2012年4月、ブレイクアウト・ラボは最初の助成金受給者を発表した。

　合計12の新興企業が資金提供を受け、助成金総額は450万ドルとなった。

　ブレイクアウト・ラボから資金提供を受けた最初のベンチャー企業の1つは、組織イメージング・プラットフォームの3Scanである。

　ティールは2017年10月、オーストリアのウィーンで長年のパートナーであるマット・ダンツァイゼンと結婚した。

　ダンツァイゼンはティール・キャピタルでポートフォリオ・マネージャーとして働いている。

　ティールはまた、ソーシャルメディアのインフルエンサーであるジェフ・トーマスと、 COVID-19パンデミックの発生から2023年3月にトーマスが急死するまで長期にわたる交際をしていた。　

　ティールは自称キリスト教徒であり、ルネ・ジラールのキリスト教人類学の推進者でもある。

　彼は福音派の家庭で育ったが、2011年時点では自身の宗教的信念を「やや異端」と表現し、「キリスト教は真実だと信じていますが、それを他の人に納得させる必要性を感じていません」と述べている。　

　ティールは生まれつきドイツ国籍で、帰化によりアメリカ国籍を取得した。

　2011年にニュージーランドの永住権を取得したが、これは2017年まで公表されていない。

　2021年、プロパブリカは、ティールが1999年に1,700ドルのRoth IRAを使って、PayPalとなる企業の創業者株170万株を購入していたことを明らかにした。

　PayPalが成長し、後にeBayに買収されたことで株式の価値が急上昇した。

　このため、ティールは1,700ドルのRoth IRAを2019年時点で50億ドル以上の価値がある口座に変えることができた。

　Rothの価値のこの増加のほとんどは、彼がPayPalの収益を、彼の投資後に急速に成長したPalantirやFacebookなどの企業に再投資したためである。

　ティールが2027年に60歳になるまで待てば、50億ドル以上の全額を非課税で引き出すことができるという。