デフォルト率上昇などデータ全般が労働市場軟化と景気下振れリスクを示しており、今回の雇用統計は当局が金融緩和路線を堅持する必要性を変えるほどの内容ではない

　ＴＣＷのグローバル金利共同責任者
　　　ジェイミー・パットン氏
は、離職率の低下に加え自動車ローンやクレジットカードの
　　　デフォルト率上昇
などデータ全般が労働市場軟化と
　　　景気下振れリスク
を示しており、今回の雇用統計は当局が金融緩和路線を堅持する必要性を変えるほどの内容ではないと論じた。

　「労働市場が全体的に軟化しているという、マクロに関するわれわれの見方が、１つのデータで変わることはない」と続けた。

　同氏は４日の債券相場下落を好機と捉え、２年債と５年債を買い増し、利回り曲線スティープ化を見込んだポジションを拡充したという。

　なお、「インフレ懸念再燃で米当局は利下げを控える可能性もある」が、その場合は当局が金利を「あまりにも長期間、高過ぎる水準」に維持するリスクが高まり、最終的により大きな景気下降を引き起こす事態になりかねないと指摘した。