米国市況でテック株から資金シフトしS&Pが下落、原油下落で金利が低下

　米国株式市場では9日、中東情勢の緊迫化が意識されたほか、割高なテクノロジー株から景気敏感株へと、資金を移す動きが再開しS&P500種株価指数とナスダック総合が下落した。

　ただ終盤にかけて下げ幅を縮小した。

　原油価格の下落を好感して、米国債利回りは低下した。
　円は対ドルでじり安の展開となった。
　為替介入リスクが意識される中で160円台前半に下落した。

　イラン戦争開始後につけた安値からの回復を率いてきた半導体が、この日は再び売られた。
　フィラデルフィア半導体株指数は約2%下落した。
　朝方に一時2.8%上昇するなど、値動きの荒い展開となった。

　S&P500種は0.3%安となったが、約370の構成銘柄はプラス圏で終えた。
　ナスダック100指数は1.1%下げた。

　午前の取引ではイランとの和平交渉の進展を強調するトランプ米大統領の発言を好感して、和平合意への期待から原油安が進行した。
　米国株もプラス圏で始まったが、ハイテク株への警戒感などから下げに転じた。

　ただ、トランプ氏は午後、イランがホルムズ海峡上空で哨戒飛行していた米軍ヘリコプター1機を撃墜したとSNSに投稿した。
　報復を示唆したことで、早期の合意期待が後退した。

　最近見られた巨大テック株の乱高下は、市場心理が反転した場合に、相場のけん引役がいかに急速に失速し得るかを浮き彫りにした。
　高バリュエーション銘柄の不安定な値動きは要因の特定が難しいが、今週予定されるスペースXの新規株式公開（IPO）など、大型株式発行を控えたタイミングで起きている。

　AI投資の原資手当てを目的とする株式発行が相次ぐ中、市場では大量の供給を吸収できるのか、またバリュエーション全般にどのような影響が及ぶのか、という疑問が広がっている。